解約控除の変動や自動継続などが要因として考えられます。

年金保険商品は満期まで保有された場合に元本が確保されますが、満期前に解約する場合には解約控除が適用され解約金額が決定します。
尚、解約控除は、満期までの残存期間と市場金利等によって保険会社が日々決定します。

解約控除の変動
一般的には長く保有するほど解約控除が小さくなる傾向がありますが、市場金利の変動の影響を受けるため、必ずしも長期間保有するほど（解約控除が小さくなり）解約金額が大きくなっていくことが保証されておりません。
前年基準日時点と本年基準日時点で比較した際に年金保険商品の資産残高が減少している場合、市場金利の影響で解約控除が大きくなっている可能性があります。

自動継続
前年基準日時点と本年基準日時点の間に自動継続を迎えた明細がある場合、資産残高が減少することがあります。

例）年金保険商品（5年）　明細「20181001」（2018年10月に購入した明細）
満期を2023年9月末に迎え自動継続します。自動継続後は「20231001」という明細に切り替わります。
・2023年3月末時点　「20181001」を保有後4年以上が経過している
・2024年3月末時点　「20231001」は（自動継続後）1年も経過していない
このような状況では、自動継続後の明細「20231001」が継続後間もないため、大きく解約控除がかかりマイナスが大きくなることがあります。